【10のサイン】仕事の辞め時はいつ?|すぐ辞めるべき時と損しない時期

【10のサイン】仕事の辞め時はいつ?|すぐ辞めるべき時と損しない時期
中野ユウ

記事内に商品プロモーションを含む場合があります。広告掲載の方針は広告掲載についてをご覧ください。

すぐわかる|20代・第二新卒の転職エージェントおすすめ3社

悩んでいる人
悩んでいる人

今すぐ辞めたいほどではないけど、このまま今の仕事を続けていいのか、ずっと引っかかっています。

仕事の辞め時って、どうやって決めればいいんでしょう。

わかります。

私も仕事を辞めたくてもなかなか辞められなかったので、「今なのか、まだなのか」がわからないまま毎日が過ぎていく感じ、よくわかるんです。

結論:仕事の辞め時は「心と体に不調が出ている・違法な働かせ方をされている」なら今すぐ、「成長が止まった・将来が見えない」なら次の目途がついてから、の2種類で考えると失敗しにくいです。

辞めると決めたら、ボーナスや有給、就業規則の期限から逆算して日にちを決めます。

サインと時期の両方を押さえておけば、「辞めて後悔した」はぐっと減らせますよ。

この記事を読めばわかること
  • 仕事の辞め時がわかる10のサイン
  • 今すぐ辞めていいケースと、まだ待ったほうがいいケース
  • ボーナス・有給・月末など、損しない辞める時期の決め方
  • 新卒・20代・30代など年代別の考え方と、バイトの辞め時
  • 辞め時が来たら辞める前にやる5つのこと

\ 辞め時か迷っている段階でも、今すぐ無料で相談だけ /

登録も面談も無料です。

応募はその場で決めなくていいので、UZUZ第二新卒にいますぐ登録して、担当者と話してみてください。

いまの自分に合う求人があるかも、その場で聞けます。

登録無料/応募は求人を見てから決めてOK

仕事の辞め時がわかる10のサイン

まずは、今の自分に当てはまるサインを数えてみましょう。

仕事の辞め時のサイン10
  • ①眠れない・食欲がない・朝に体が動かない日が続いている
  • ②残業や休日出勤が当たり前で、休みがほとんどない
  • ③パワハラやいじめなど、人間関係のつらさが続いている
  • ④給料の未払いや、サービス残業が続いている
  • ⑤1年以上、新しくできるようになったことがない
  • ⑥頑張っても評価や給料が上がる見込みがない
  • ⑦会社や業界の先行きに不安がある
  • ⑧こうなりたいと思える先輩や上司がいない
  • ⑨仕事の内容に、どうしても興味が持てない
  • ⑩3年後もこの会社にいる自分が想像できない

①〜④に1つでも当てはまるなら、心と体や働き方の問題なので、早めに動いていい「今すぐ型」のサインです。

⑤〜⑩は、すぐ辞めなくても困らないけれど、次を考え始めたほうがいい「準備型」のサインです。

人間関係は、辞める理由としてもよく挙がりますよね。

厚生労働省の調査では、2025年に転職した人が前の仕事を辞めた理由のうち、「職場の人間関係が好ましくなかった」は男性8.9%・女性11.5%でした(令和7年雇用動向調査)。

サインがいくつも当てはまるのに「みんな我慢しているから」と流していると、気づいたときには心と体がすり減っていることがあります。

仕事の辞め時を「今すぐ型」と「準備型」のサインで分ける図

今すぐ辞めていい仕事の辞め時|心身・違法・ハラスメント

次のような状態なら、時期やタイミングを待たずに動いてかまいません。

心と体に不調が出ているとき

眠れない、食欲がない、休みの日も仕事のことで頭がいっぱい、という状態が続いているなら、まず一度、医療機関や相談窓口で話を聞いてもらってください。

働く人の悩みは、厚生労働省「こころの耳」の電話相談(0120-565-455、平日17〜22時・土日10〜16時)でも聞いてもらえます(2026年10月27日確認)。

心と体の不調は、仕事の辞め時を考えるうえで何より優先していいサインです。

違法な働かせ方・ハラスメントがあるとき

長時間の残業やパワハラ、給料の未払いがあるときも、我慢を続ける必要はありません。

離職前に残業が3か月続けて45時間を超えていた、パワハラなどの嫌がらせを受けた、給料の3分の1を超える額の未払いが続いた、といった場合は、自分から辞めても特定受給資格者(会社都合と同じ扱い)になることがあります。

特定受給資格者と認められれば失業手当の給付制限がなく、給付日数も長くなる場合があるので、タイムカードやメールなどの記録を残しておきましょう。

条件は特定理由離職者の記事でも確かめられるので、見てみてください。

働き方が違法かどうか迷うときは、全国の労働局などにある「総合労働相談コーナー」に、予約なし・無料で相談できます。

まだ仕事の辞め時じゃないかもしれない3つのケース

一方で、少し待ってから決めたほうがいい場合もあります。

まだ辞め時じゃないかもしれないケース
  • ①繁忙期など、一時的に忙しいだけ
  • ②異動や入社の直後で、まだ慣れていないだけ
  • ③今のつらさから逃げたいだけで、次にやりたいことがない

一時的な忙しさや慣れの問題なら、数か月で状況が変わることも多いです。

③の「とにかく逃げたい」だけで辞めると、次の職場でも同じ悩みをくり返してしまうことがあります。

この場合は、異動や担当替えを相談する、有給休暇でいったん休むなど、社内でできることを先に試してみてください。

仕事がつまらないと感じている人は仕事がつまらない・辞めたいときの記事、向いていないと感じる人は仕事が向いてない・辞めたいときの見極め方も参考になります。

損しない仕事の辞め時|ボーナス・有給・月末から逆算

辞めると決めたら、次は「いつ辞めるか」です。

日にちの決め方ひとつで、手元に残るお金が変わります。

仕事の辞め時を決めたら退職日を逆算する3つ(ボーナス支給日・有給・就業規則の期限)

ボーナスの支給日のあとにする

ボーナスは、支給日に会社にいる人だけに払う決まりになっていることがあります。

賃金規程でボーナスの支給日と条件を確かめて、支給日のあとに退職日を置くのが基本です。

有給休暇を使い切れる日にする

有給休暇は、入社から6か月続けて働き、決められた日の8割以上出勤していれば、原則10日もらえます(労働基準法39条)。

残っている有給の日数を確かめて、使い切ってから退職日が来るように逆算しましょう。

くわしくは退職前の有給消化の記事にまとめています。

就業規則の申し出の期限から逆算する

就業規則に「退職の1か月前までに申し出る」などの決まりがあれば、それに合わせて伝えると円満に進みやすいです。

法律の上では、期間の定めがない雇用なら申し入れから2週間がたつと契約は終わります(民法627条1項)。

月末に辞めるか、月の途中で辞めるか

厚生年金の加入期間は月単位で数え、辞めた日の翌日が属する月の前の月までが加入期間になります(厚生年金保険法14条・19条)。

月末に辞めるとその月まで会社の保険に入っていた扱いになり、月の途中で辞めるとその月の分は国民年金・国民健康保険に自分で入ることになります。

どちらが得かは人によって違うので、総務の担当者か年金事務所に確かめてから決めると安心です。

住民税の引かれ方も変わる

1月1日から4月30日までに辞めると、その年度の残りの住民税が最後の給料からまとめて引かれます。

最後の給料の手取りが思ったより少なくなることがあるので、覚えておいてください。

確かめること見る場所退職日の決め方
ボーナス賃金規程(支給日・在籍の条件)支給日のあとにする
有給休暇給与明細・勤怠システム使い切れる日にする
申し出の期限就業規則期限から逆算して伝える
社会保険総務・年金事務所月末か月の途中かを決める
住民税給与明細1〜4月の退職は最後の給料に注意
労働基準法39条・民法627条・厚生年金保険法14条・19条・地方税法321条の5(e-Gov法令検索、2026年10月27日確認)をもとにヤメアト編集部が整理

年代・勤続年数で見る仕事の辞め時

年代によっても、考え方は少し変わります。

新卒・入社3年以内

厚生労働省の最新の調査では、2023年3月に卒業して就職した人のうち、3年以内に辞めた人は大卒で31.2%、高卒で36.9%でした(2026年10月23日公表)。

大卒でも約3割が3年以内に辞めているので、早く辞めること自体は珍しくありません。

入社3年以内なら「第二新卒」として、経験が浅くても受け入れる求人に応募しやすい時期です。

新卒の辞め時は新卒で辞めたいときの記事でくわしく書いています。

20代・30代

20代は、未経験の仕事にも挑戦しやすい時期です。

30代になると、経験を生かせる仕事かどうかを見られることが増えるので、「何をしてきたか」を言えるようにしてから動くのがおすすめです。

年代ごとの悩みは仕事辞めたい20代の記事、仕事辞めたい30代の記事も読んでみてください。

バイトの仕事の辞め時はいつ?

バイトでも、辞め時の考え方は同じです。

ただ、シフトで動いている職場なので、伝えるタイミングには気をつけたいですね。

バイトを辞めるなら、次のシフトを出す前に伝えると、お店も調整しやすく円満に辞めやすくなります。

期間の定めがない契約なら、申し入れから2週間がたつと契約は終わります(民法627条1項)。

「3か月ごと」のように期間が決まった契約は、原則として期間の終わりまで働く約束で、途中で辞められるのは「やむを得ない事由」がある場合とされています(民法628条)。

辞め方の手順はバイトの辞め方の記事にまとめています。

仕事の辞め時が来たら|辞める前にやること5つ

辞め時だと感じたら、辞める前に次の5つを進めておきましょう。

辞める前にやること5つ
  • ①生活費の何か月分の貯金があるかを出す
  • ②転職活動は在職中に始める(収入が途切れない)
  • ③ボーナス・有給・就業規則の期限から退職日を決める
  • ④上司への伝え方を準備する
  • ⑤失業手当の条件(辞める前2年間に雇用保険12か月以上)を確かめる

自己都合で辞めた場合、失業手当(基本手当)は7日間の待期のあと、原則1か月の給付制限(受け取れない期間)があります(2025年4月1日以降に辞めた人)。

最初の振込まで時間がかかるので、辞める前に生活費の準備をしておくと安心です。

上司への伝え方は仕事辞めたいと言い出せない人向けの記事、失業手当の流れは失業保険の自己都合の記事で確かめられます。

辞め時かどうか迷っているなら、辞めると決める前に、在職中のまま転職エージェントに「今辞めたらどんな求人があるか」を聞いてみるのがおすすめです。

転職エージェントは求職者から手数料を取れない決まりなので、登録や面談は無料です(職業安定法32条の3第2項)。

20代ならUZUZ第二新卒、30代なら首都圏(一都三県)の求人に強いtype転職エージェントが候補になります。

今辞めたらどんな求人があるか、今すぐ無料で確かめる

登録も面談も無料で、辞めるかどうかは求人を見てから決めて大丈夫です。

在職中のまま、UZUZ第二新卒に今すぐ登録して、今の経験で応募できる仕事を聞いてみてください。

30代の人は、type転職エージェントも候補になります。

登録無料/辞めるかは求人を見てから決めてOK

仕事の辞め時に迷う人のまとめ

仕事の辞め時に迷う人のまとめ
  • 仕事の辞め時は「今すぐ型」と「準備型」の2種類で考える
  • 心身の不調・違法な働かせ方・ハラスメントは、待たずに動いていいサイン
  • 一時的な忙しさや慣れの問題なら、社内でできることを先に試す
  • 退職日はボーナス・有給・就業規則の期限・月末かどうかから逆算する
  • 新卒の3年以内離職は大卒で約3割。早く辞めること自体は珍しくない
  • 迷ったら、在職中のまま転職エージェントに無料相談して選択肢を確かめる

辞め時がわからないのは、それだけ真剣に今の仕事と向き合っている証拠です。

サインを数えて、時期を逆算すれば、「なんとなく続ける」から「自分で決める」に変わります。

今日はまず、上の10のサインのうちいくつ当てはまるかを数えてみてください。

次は、辞めた方がいい会社の特徴や、言い出し方も読んでおくと安心ですよ。

この記事について 執筆:中野ユウ(ヤメアト編集部)/最終更新:2026年10月27日。

この記事は厚生労働省・ハローワークの公表資料、民法・労働基準法・厚生年金保険法・職業安定法の条文、各社の公開情報(いずれも2026年10月27日確認)をもとに整理したものです。

ボーナスの条件や退職日の扱いは会社によって違うので、自分の場合は就業規則や総務の担当者に確かめてください。

広告掲載の方針は広告掲載についてをご覧ください。

出典・参考資料

  • 厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」転職入職者の状況(表5 前職を辞めた理由)2026年8月公表 https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/26-2/dl/kekka_gaiyo-03.pdf (2026年10月27日取得)
  • 厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和5年3月卒業者)」2026年10月23日公表 https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00011.html (2026年10月25日確認)
  • 厚生労働省「令和7年4月1日から自己都合離職者の給付制限期間が原則1か月になります」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000160564_00045.html /ハローワークインターネットサービス「特定受給資格者及び特定理由離職者の範囲の概要」 https://www.hellowork.mhlw.go.jp/insurance/insurance_range.html (2026年10月27日取得)
  • 民法 第627条・第628条 https://laws.e-gov.go.jp/law/129AC0000000089 /労働基準法 第39条 https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000049 /厚生年金保険法 第14条・第19条 https://laws.e-gov.go.jp/law/329AC0000000115 /地方税法 第321条の5 https://laws.e-gov.go.jp/law/325AC0000000226 /職業安定法 第32条の3 https://laws.e-gov.go.jp/law/322AC0000000141 (e-Gov法令検索、2026年10月27日取得)
  • 厚生労働省「こころの耳」電話相談 https://kokoro.mhlw.go.jp/tel-soudan/ (2026年10月27日確認)
  • 厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」 https://www.mhlw.go.jp/general/seido/chihou/kaiketu/soudan.html (2026年10月27日確認)
ABOUT ME
記事URLをコピーしました