【20代女性向け】女性の転職エージェントおすすめ|後半は厳しい?年齢別の選び方
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27歳で、結婚や出産のあとも長く働ける会社に移りたいです。
女性の転職エージェントを探しているけど、どこを選べばいいのか、20代後半だともう厳しいのか不安で…。
わかります。
私も仕事を辞めたくてもなかなか辞められなかったので、「次の会社で失敗したくない」という気持ちはすごくよくわかるんです。
結論:20代女性の転職エージェント選びは、女性に特化した1社(迷ったらtype女性の転職エージェント)と、20代向けか総合型の1社を組み合わせるのが基本です。
20代後半でも転職は十分できます。
「育休あり」と書かれた会社も、実際に使われているかを担当者経由で確かめてから応募すれば安心ですよ。
- 女性の転職エージェントと、総合型・20代向けの違い
- 女性向けの転職エージェントの比べ方(公式の数字と確認日つき)
- 20代前半・半ば・後半で変わること、後半は本当に厳しいのか
- 第二新卒・高卒・公務員から転職する20代女性の選び方
- 面接で結婚・出産の予定を聞かれたときの考え方と、育休が「使える会社」の見分け方
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女性の転職エージェントとは?女性向けと総合型・20代向けの違い
ひとくちに転職エージェントといっても、得意な相手によって大きく3つに分かれます。
転職エージェントは、担当者が希望を聞いて求人を紹介し、書類や面接の準備、日程の調整まで手伝ってくれるサービスのことです。
| タイプ | 得意なこと | 向いている20代女性 |
|---|---|---|
| 女性特化型 | 女性の転職によくある相談(働き方・産休育休・事務職など)に慣れている | 長く働ける職場や、両立しやすい働き方を重視したい人 |
| 20代向けの特化型 | 社会人経験が浅い人・未経験の仕事をめざす人の支援 | 第二新卒・高卒・既卒、職種を変えたい人 |
| 総合型 | 全年代・全国の求人を幅広く扱う | 経験を活かしたい人、地方に住んでいる人 |
女性特化型の強みは、時短・在宅・産休育休など「働き方の条件」を前提に相談しやすいことです。
一方で、未経験の職種に移りたいなら20代向け、求人の幅を広げたいなら総合型が力を発揮します。
だから、タイプの違う2社を組み合わせると、お互いの弱いところを補い合えるんですね。

「女性専用」の転職エージェントはある?
type女性の転職エージェントは、公式で「女性に特化したエージェント」と説明しています。
大手の総合型にも、女性向けの特集ページや相談会を用意しているところがあります。
「女性向け」と書かれていても登録の対象はサービスごとに違うので、申し込む前に公式の対象を見ておきましょう。
転職サイトとエージェントの違いは、20代の転職エージェント・転職サイトの選び方で表にまとめています。
女性の転職エージェントおすすめ比較|公式の数字で選ぶ
20代女性が候補にしやすいところを、公式サイトに出ている情報だけで並べました。
| サービス(タイプ) | 主な対象・得意 | 公式で確認できたこと(時点) |
|---|---|---|
| type女性の転職エージェント(女性特化型) | 女性の転職全般。事務・営業・販売・IT・マーケティングなど幅広い職種 | 求人総数37,738件・うち非公開26,985件(2026年10月25日時点)。年収アップを希望した人の約79%が年収アップ(2021年10月1日〜2025年3月31日、自社調べ)。面談は電話かオンラインで、平日の夜や土曜日も対応 |
| ミラキャリ(事務職特化型) | 20代・未経験から事務職をめざす人 | 対象エリアは東京・神奈川・埼玉・千葉・大阪・兵庫。面談はZoomで約50分 |
| UZUZ第二新卒(20代向けの特化型) | 20代の新卒・第二新卒・既卒・フリーター | 入社3か月後の定着率96%、就業サポート人数63,110人(いずれも2024年5月現在) |
迷ったら、女性の転職全般を幅広く扱うtype女性の転職エージェントを1社目にすると話が早いです。
公式には、20代女性向けの「初めての転職相談会」や、24歳〜29歳の年齢ごとの転職ガイドもあります。
事務職だけにしぼって未経験から挑戦したい人は、対象エリアに住んでいればミラキャリを足す組み方もありですよ。
公表値は「誰の中の何%か」で読む
type女性の転職エージェントの「約79%」は、年収アップを希望した人の中での割合で、2021年10月から2025年3月までの合計です。
全利用者の割合や直近1年の数字ではないので、ほかの会社の数字と並べて大小を比べるのは向いていません。
数字よりも、初回の面談で「私と同じ年代・職種の人は、どんな会社に決まっていますか」と聞くほうが、ずっと参考になります。
20代女性の転職で女性の転職エージェントを使ったほうがいい人
女性の転職は、決してめずらしいことではありません。
総務省の労働力調査(詳細集計)によると、2025年平均の転職者は女性が174万人で、男性の156万人より多くなっています(前年より3万人減)。
では、20代の女性はどんな理由で前の会社を辞めているのでしょうか。
厚生労働省の「令和7年雇用動向調査」で、転職した人が前の仕事を辞めた理由を見ると、20〜24歳の女性では「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」が18.8%でいちばん多くなっています。
25〜29歳の女性でも14.1%で、同じ理由が最多でした(どちらも「その他の個人的理由」を除いた中での順位。前職が雇用者で、調査時に在籍している転職入職者を100とした割合)。
残業や休日の条件は求人票だけでは見えにくく、入ってから「思っていたのと違う」となりやすいところです。
働き方の条件を重視したい20代女性ほど、職場の内情を聞ける女性の転職エージェントが役に立ちます。
- 残業・休日・転勤など、働き方の条件をはっきりさせてから応募したい人
- 数年以内の結婚・出産も考えて、長く働ける会社を選びたい人
- 事務職など、女性の応募が多い職種の書類・面接対策をしたい人
- 女性ならではの悩みを、気をつかわずに相談したい人
最初に何社登録するかは、転職エージェントの複数登録で組み方をくわしく書きました。
20代前半・半ば・後半で変わる女性の転職エージェントの選び方|後半は厳しい?
同じ20代でも、22歳と29歳では企業に見られるところがけっこう変わります。
厚生労働省の「令和5年若年者雇用実態調査」では、若い正社員を採るときに「業務に役立つ職業経験・訓練経験」を重視した割合は、中途採用で42.3%、新卒の採用で14.7%でした(該当する採用選考をした事業所を100とした割合)。
社会人経験が長くなるほど、「これから伸びそうか」より「何をしてきた人か」を見られるようになっていきます。
20歳〜20代前半:未経験の職種にも挑戦しやすい
社会人1〜3年目くらいなら、経験の長さよりも意欲や伸びしろで見てくれる求人が中心です。
職種を変えたいなら、この時期がいちばん動きやすいので、20代向けの特化型を1社入れておきましょう。
第二新卒の進め方は第二新卒の転職の進め方にまとめています。
20代半ば:1〜3年の経験を武器に職種を選ぶ
25歳前後は、今の仕事の経験を活かすか、別の職種に移るかを決めやすい時期です。
「事務の経験が2年」「接客で後輩の指導をしていた」など、小さな実績でも面談で話すと選べる求人が広がりますよ。
20代後半:厳しいのは「未経験×条件が多い」とき
「20代後半の女性の転職は厳しい」という声もありますが、経験のある職種で探すなら、20代後半はむしろ積み上げた経験を見てもらえる時期です。
厚生労働省の「令和7年雇用動向調査」では、転職して賃金が増えた人の割合は25〜29歳で49.8%でした(男女計。前職が雇用者で、調査時に在籍している転職入職者を100とした割合)。
ただ、未経験の職種に移りながら、残業なし・在宅・高い年収など条件をたくさん重ねると、紹介できる求人はぐっと減ります。
20代後半は、ゆずれない条件を2〜3個にしぼってから面談に行くのが成功の近道です。
正社員のまま職種を変えたいなら、早めに面談を受けて、自分の経験で選べる求人の幅を知っておくと安心ですね。
第二新卒・高卒・公務員からの20代女性の転職エージェントの選び方
今の立場によって、相性のいいエージェントは少しずつ変わります。
第二新卒・高卒の20代女性
社会人経験が短い人や高卒の人は、女性特化型にくわえて、20代向けの特化型を1社足すと紹介される求人が増えます。
UZUZは20代の新卒・第二新卒・既卒・フリーター向けに、第二新卒エージェントneoは第二新卒・高卒・既卒・フリーターも対象にしているんです。
第二新卒向けのサービスの比べ方は、第二新卒の転職エージェントおすすめで整理しました。
UZUZの口コミの傾向はUZUZ(ウズウズ)の評判にまとめています。
公務員から民間に移る20代女性
公務員から民間に移るときにつまずきやすいのが、職務経歴書の書き方です。
窓口対応や書類の作成など、公務員の仕事を民間の言葉に置きかえるところは、担当者に添削してもらうのがいちばん早いです。
なお、公務員はふつう雇用保険に入っていないので、辞めたあとに民間の会社員と同じ失業保険(基本手当)はもらえません(雇用保険法6条6号)。
辞めたあとのお金の手当てを含めて、所属の人事担当に先に確認しておくと安心です。
公務員の辞め方そのものは、公務員の退職代行でまとめています。
結婚・出産を考える20代女性の転職エージェントの使い方
結婚や出産の予定は、エージェントの担当者には話せる範囲で伝えてかまいません。
先に伝えておくと、産休・育休を取った人がいる会社や、時短・在宅の実績がある会社を選んで紹介してもらいやすくなります。
企業にどこまで伝えるかは、担当者と相談して決めれば大丈夫ですよ。

面接で結婚・出産の予定を聞かれたら
男女雇用機会均等法5条は、会社に「募集と採用で、性別にかかわりなく均等な機会を与える」ことを求めています。
広島労働局の案内でも、面接で女性だけに「結婚や出産をしても働き続けますか?」と聞かれた、という例を、性別による差別の困りごととして挙げています。
もし女性だけにこうした質問をされても、プライベートな予定を細かく答える必要はありません。
「長く働きたいと考えています」と働く意思だけ伝えて、気になったことはあとで担当者に共有しておきましょう。
ひとりで抱えきれないときは、都道府県労働局の雇用環境・均等室にも相談できます。
育休は「制度がある」より「使われている」で見る
厚生労働省の「令和7年度雇用均等基本調査」では、女性の育児休業取得率は88.3%でした(2023年10月〜2024年9月に在職中に出産した女性のうち、2025年10月1日までに育休を始めた人の割合。常用労働者5人以上の事業所)。
ただ、これは在職中に出産した人が分母なので、出産前に辞めた人は入っていません。
気になる会社は、育休を取った人や復帰した人が実際にいるかを、担当者を通して聞いてもらいましょう。
同じ調査で、課長相当職に占める女性の割合は13.2%でした(常用労働者10人以上の企業)。
- くるみん認定:次世代育成支援対策推進法にもとづいて、厚生労働大臣が「子育てサポート企業」として認定するしくみ
- えるぼし認定:女性活躍推進法にもとづいて、女性の活躍の取り組みが優良な会社を厚生労働大臣が認定するしくみ
- 女性の活躍推進企業データベース(厚生労働省):会社ごとの女性管理職比率や男女の平均継続勤務年数などを検索できる
認定マークや公表データは、担当者に聞く前の下調べとして使うと面談の話がぐっと具体的になります。
女性の転職エージェントで失敗しないための注意点
女性の転職エージェントも、使い方しだいで満足度がかなり変わります。
- 最初は2社から(女性特化型1社+20代向けか総合型1社)
- ゆずれない条件は2〜3個にしぼって、残業時間や年収の下限は数字で伝える
- 連絡の手段と時間帯(例:電話は19時以降)を最初に決める
- すすめられた求人でも、納得できないものには応募しない
担当者と話がかみ合わないときは、変更を頼んでも大丈夫です。
type女性の転職エージェントも、公式サイトのQ&Aで「担当変更することは可能」と答えています。
伝えにくいときの文面は転職エージェントの断り方に、面談で避けたいことは転職エージェントの面談でやってはいけないことにまとめました。
お祝い金を強く押し出すサービスには気をつける
国の指針では、職業紹介の会社が「お祝い金」などの名目で、常識の範囲を超えるお金を渡して登録(求職の申込み)を誘うことを禁じています。
紹介して期間の定めのない雇用で就職した人に、2年間は転職をすすめてはいけないという決まりもあります。
この2つは、2025年1月1日から職業紹介の許可の条件にもくわえられました。
ちなみに、転職エージェントは求職者から手数料を取ってはいけない決まり(職業安定法32条の3第2項)なので、登録や面談にお金はかかりません。
やりたい仕事が決まっていなくても大丈夫
「何がしたいかまだわからない」という20代女性も、もちろん相談できます。
今の仕事で好きだったこと・苦手だったことを3つずつ書き出して面談に持っていくと、向いていそうな職種を一緒に考えてもらいやすいですよ。
辞めたあとに失業保険をもらいながら探す人は、失業保険は自己都合で3ヶ月以内に就職しても損しないも先に読んでおくと安心です。
結婚・出産のあとも働ける会社探しは、今すぐ相談から
type女性の転職エージェントなら、産休・育休のことや働き方の条件も含めて相談できます。
登録も面談も無料なので、今すぐ希望の条件を話すところから始めてみてください。
応募するかどうかは、紹介された求人を見てから決めて大丈夫です。
登録・面談は無料/第二新卒・未経験の人は20代向けの特化型との併用もおすすめ
女性の転職エージェントまとめ|特化型1社+20代向けか総合型1社
- 20代女性は、女性特化型1社(迷ったらtype女性の転職エージェント)+20代向けか総合型1社の2社から
- 公表値は「誰の中の何%か」と期間を見て、面談で同じ年代・職種の実例を聞く
- 20代後半でも転職はできる。未経験の職種なら条件を2〜3個にしぼって早めに
- 第二新卒・高卒は20代向けの特化型を足す。公務員は職務経歴書の添削と、辞めたあとのお金を先に確認
- 育休は「制度がある」より「使われている」で見る。くるみん・えるぼし・企業データベースで下調べ
結婚や出産も見すえた転職は、考えることが多くて不安になりますよね。
でも、条件を言葉にして担当者に伝えるだけで、紹介される求人はぐっと自分に合うものになっていきます。
まずは1社の面談で「長く働ける会社を探しています」と話すところから始めてみてください。
20代の転職全体の進め方や、何社に登録するかをもう少し知りたい人は、次の記事もどうぞ。
この記事について 執筆:中野ユウ(ヤメアト編集部)/最終更新:2026年10月25日。
この記事は、各社の公式サイトに出ている公開情報と、総務省・厚生労働省の資料(2026年10月25日確認)をもとに整理したものです。
各社の数字は各社の集計で、求人やサービス内容は変わることがあるので、最新の情報は各社の公式サイトで確かめてください。
広告掲載の方針は広告掲載についてをご覧ください。
出典・参考資料
- type女性の転職エージェント(株式会社キャリアデザインセンター)公式サイト(求人総数37,738件・非公開26,985件〈2026年10月25日時点〉、年収UP希望者の年収UP率約79%〈2021年10月1日〜2025年3月31日、自社調べ〉) https://type.woman-agent.jp/ /サービス紹介(面談は電話またはオンライン、平日夜・土曜対応) https://type.woman-agent.jp/service/ /よくある質問(担当変更) https://type.woman-agent.jp/knowhow/qa/ (2026年10月25日確認)
- ミラキャリ 公式サイト(20代・未経験から事務職、対象エリア、Zoom面談) https://mirai-step.jp/ (2026年10月24日確認)
- 株式会社UZUZ 公式サイト(対象・就業サポート人数63,110人・入社3か月後の定着率96%〈いずれも24年5月現在〉) https://uzuz.jp/ /第二新卒エージェントneo 公式サイト https://www.daini-agent.jp/ (2026年10月24〜25日確認)
- 総務省統計局「労働力調査(詳細集計)2025年(令和7年)平均結果の要約」(2026年2月13日公表) https://www.stat.go.jp/data/roudou/sokuhou/nen/dt/pdf/youyaku.pdf (2026年10月25日確認)
- 厚生労働省「令和7年雇用動向調査結果の概況」(2026年8月31日公表)転職入職者の状況(表5 前職を辞めた理由・表6 賃金変動状況) https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/26-2/dl/kekka_gaiyo-03.pdf (2026年10月25日確認)
- 厚生労働省「令和5年若年者雇用実態調査の概況」(表4 若年正社員の採用選考にあたり重視した点) https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/4-21c-jyakunenkoyou-r05_02.pdf (2026年10月25日確認)
- 厚生労働省「令和7年度雇用均等基本調査」報道用発表資料(2026年7月31日公表) https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/71-r07/05.pdf (2026年10月25日確認)
- 男女雇用機会均等法 第5条/職業安定法 第32条の3/雇用保険法 第6条 e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/ (2026年10月25日確認)
- 広島労働局「男女均等な取扱いについて」 https://jsite.mhlw.go.jp/hiroshima-roudoukyoku/hourei_seido_tetsuzuki/koyou_kintou/houreiseido/danjyo_kintou_01.html (2026年10月25日確認)
- 厚生労働省「くるみんマーク・プラチナくるみんマーク・トライくるみんマークについて」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kodomo/shokuba_kosodate/kurumin/index.html /「女性活躍推進法特集ページ(えるぼし認定・プラチナえるぼし認定)」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000091025.html /「女性の活躍推進企業データベース」 https://positive-ryouritsu.mhlw.go.jp/positivedb/ (2026年10月25日確認)
- 都道府県労働局「職業紹介事業の許可条件が追加されます」(2025年1月1日施行、お祝い金・就職後2年間の転職勧奨の禁止) https://www.mhlw.go.jp/content/001327688.pdf (2026年10月25日確認)
