【5つのサイン】発達障害で仕事できないと悩んだら|診断の有無で変わる次の一歩
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段取りが悪い、指示をすぐ忘れる、何度言われてもミスが直らない…。
もしかして自分は発達障害で、だから仕事できないのかなと考えてしまいます。
わかります。
私も仕事を辞めたくてもなかなか辞められなかったので、「自分はだめなんだ」と思い込んでしまう苦しさは、すごくよくわかるんです。
結論:仕事できない原因が発達障害の特性にあるかは自分では判断できず、医療機関で相談して確かめるものですが、診断の有無にかかわらず相談できる場所はあります。
発達障害は法律でも「脳機能の障害」とされているもので、努力不足とは別の話です。
今の職場で配慮を頼む、休む、働き方を変えるといった次の一歩を、一人で抱え込む前に一緒に整理していきましょう。
- 発達障害で仕事できないときによくある5つのサイン
- ASD・ADHD・学習障害(LD)で仕事できないと言われやすい場面
- グレーゾーンや適応障害との違い
- 受診の流れと、診断を受けると変わること
- 辞める前に試したい対処法と相談先、辞めるときの進み方
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発達障害で仕事できないかも?よくある5つのサイン
「発達障害かも」と思ったきっかけは、人それぞれですよね。
ここでは、仕事できないと悩む人によく見られるサインを5つ紹介します。
ただし、当てはまるからといって発達障害だと決まるわけではなく、セルフチェックは診断の代わりにはなりません。

指示を聞きもらす・すぐ忘れる
口頭で受けた指示を覚えていられない、メモを取ってもなくしてしまう、という悩みです。
「聞いていない」のではなく、耳から入る情報を覚えておくのが苦手、という場合もあります。
仕事の段取りができない・優先順位がつけられない
どれから手をつければいいかわからず、全部が中途半端になってしまう。
段取りができないのは、仕事の全体像を頭の中で組み立てるのが苦手なときに起きやすいです。
ケアレスミスが減らない
確認したつもりでも、数字の打ち間違いや記入もれがくり返し起きる、というサインです。
あいまいな指示や急な変更で止まってしまう
「いい感じにやっておいて」と言われると、何をすればいいのかわからなくなる。
予定が急に変わると、頭が真っ白になってしまうこともあります。
雑談や報連相のタイミングがつかめない
いつ報告すればいいのか、どこまで話せばいいのかがわからず、「報連相ができない」と言われてしまうケースです。
当てはまるサインが多くても、まずは「どの場面で困っているか」を書き出すことから始めれば大丈夫です。
発達障害の種類別|仕事できないと言われやすい場面
発達障害者支援法では、発達障害を「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害」などの脳機能の障害で、通常は低年齢で現れるものと定めています(2条1項)。
種類によって、仕事できないと言われやすい場面は違ってきます。
ASD(広汎性発達障害・アスペルガー)の場合
ASD(自閉スペクトラム症)は、厚生労働省の事業主向けの資料では、自閉症やアスペルガー症候群をふくむ「自閉症スペクトラム」として説明されています。
あいまいな指示、急な予定変更、暗黙のルールが多い職場で「仕事できない」と見られやすいです。
一方で、厚生労働省の資料には「見通しが立つ時はきっちりしている」とあり、手順が決まった作業では力を出せる人も多いんです。
ADHDの場合
ADHD(注意欠如・多動症)は、不注意・多動性・衝動性の特性があり、ケアレスミスや締め切り忘れ、話をさえぎってしまうといった場面でつまずきやすくなります。
興味のあることには強く集中できる人もいて、仕事の中身が合うと力を発揮しやすいです。
学習障害(LD)で仕事できないと言われる場面
学習障害は、「話す」「理解」はできるのに、「読む」「書く」「計算する」ことが極端に苦手な状態と説明されています。
書類を読むのに時間がかかる、手書きのメモがとれない、数字の計算でミスが続く、といった場面で困りやすくなります。
読み上げ機能や音声入力、電卓などの道具で補えることも多いので、苦手を知ることが第一歩です。
大人になってから発達障害で仕事できないと気づく理由
「学生のころは問題なかったのに」と思う人も多いですよね。
大人になってから発達障害の特性で仕事できないと気づくのには、いくつか理由があります。
学生時代は「決まった課題」でこなせた
学校では時間割や提出日が決まっていて、やることがはっきりしていました。
社会人になると、段取りや優先順位を自分で決める場面が一気に増えるため、特性が表に出やすくなります。
高学歴なのに仕事できないと悩む人がいる理由
勉強が得意で高学歴の人でも、仕事で同じようにうまくいくとは限りません。
試験は一人で正解を出す力が問われますが、仕事では同時進行や暗黙のルール、人とのやり取りが求められるからです。
「勉強はできたのに」と自分を責めるより、求められる力が違うと知っておくだけで気持ちが軽くなります。
異動・昇進・在宅勤務などの変化で表に出る
担当が変わった、部下ができた、在宅勤務になって自分で時間を管理するようになった、という変化をきっかけに、急に仕事がうまく回らなくなることもあります。
発達障害グレーゾーンで仕事できない場合
受診しても診断がつかず、「グレーゾーン」と言われる人もいるんです。
グレーゾーンは正式な病名ではなく、特性はあるのに診断の基準をすべては満たさない状態を指す言葉です。
グレーゾーンだから困りごとが軽い、とは限りません。
診断がなくても、ハローワークや地域若者サポートステーション(15〜49歳)など、仕事の相談ができる場所はあります。
グレーゾーンの人の仕事選びや使える支援は、グレーゾーンの仕事の記事にくわしくまとめています。
適応障害で仕事できない場合と発達障害の違い
「仕事できない」と悩む人の中には、適応障害やうつ病で体調を崩している人もいるんですよね。
発達障害と適応障害は、似ているようで別のものです。
| くらべること | 発達障害 | 適応障害 |
|---|---|---|
| どんなもの | 脳機能の障害とされ、特性は人によって違う | はっきりしたストレスの原因に対して、心や体が強く反応した状態 |
| いつから | 通常、子どものころから特性がある | ストレスの原因が生じてから |
| 主な対処 | 特性に合う仕事・環境と配慮で補う | まず原因となるストレスを減らし、回復させる |
発達障害が背景にあって適応障害やうつになることもある
特性に合わない職場で無理を続けた結果、適応障害やうつ病になってしまうこともあります。
こうした状態は「二次障害」と呼ばれることがあります。
眠れない、朝起きられない、職場に行こうとすると体調が悪くなる、という状態が続くなら、仕事の工夫より先に休むこと・受診することを考えてください。
まず休む・受診するのが先のサイン
厚生労働省の資料では、適応障害の症状として、ゆううつな気分、不安感、頭痛、不眠などがあげられています。
こうした症状があるなら、主治医や心療内科・精神科に相談したうえで、休職も選択肢に入れて大丈夫です。
休み方は適応障害で休職するときの記事、仕事に行けない日が続くときは適応障害で仕事に行けないときの記事にまとめています。
発達障害で仕事できないとき|診断を受けるかどうかと受診の流れ
「発達障害かもしれない」と思ったら、診断を受けるかどうかを考えることになります。
受けるかどうかは自分で決めていいものですが、診断を受けると使えるものが増えるのも事実です。
どこで受診するか
発達障害の診断は、精神科や心療内科で受けられます。
ただ、大人の発達障害の診察をしていない医療機関もあるので、予約の前に電話やホームページで確かめておきましょう。
子どものころの様子を聞かれることもあるので、通知表や母子手帳が手元にあれば持っていくと話しやすくなります。
診断を受けると使えるようになるもの
診断があると、職場への配慮の相談がしやすくなり、就労移行支援などの福祉サービスや、手帳を取ったうえでの障害者枠への応募といった道が開けます。
| できること | 診断なし | 診断あり |
|---|---|---|
| 職場に配慮を相談する | 相談はできるが、話し合い次第になりやすい | 根拠を示して相談しやすい |
| ハローワークの専門の窓口 | 一般の窓口で相談 | 愛知の案内では、手帳がなくても診断があれば利用できる(意見書など資料が要る) |
| 就労移行支援 | 申請が難しいことがある | 医師の診断書で受給者証を申請できる自治体もある |
| 障害者枠への応募 | 原則できない | 精神障害者保健福祉手帳を取れば応募できる |
診断を受けても、会社に伝えるかは自分で決められる
診断を受けたからといって、すぐに会社に伝えなければいけないわけではありません。
伝えるかどうか、誰にどこまで伝えるかは、自分のペースで決めていいんです。
発達障害で仕事できないとき辞める前に試したい対処法6つ
辞めるかどうかを決める前に、試せることがあります。
つらさが限界に近いなら無理に試さなくていいですが、少し余裕があるなら、次の6つから始めてみてください。
- メモと文字での指示をお願いする(口頭の指示はチャットでも送ってもらう)
- タスクを書き出して見える化し、1つずつ片づける
- タイマーで作業の時間を区切る
- 自分の得意・苦手・お願いしたいことをまとめた「自分の取扱説明書」を作る
- 職場に特性に合わせた配慮(合理的配慮)をお願いする
- 配置転換や休職を相談する
障害者雇用促進法では、会社に障害のある労働者の特性に合わせた配慮をする義務があり(36条の3)、障害の定義は手帳の有無で決まっていません(2条1号)。
厚生労働省の合理的配慮指針には、発達障害の人への配慮の例として「指示を一つずつ出す」「図などを使ったマニュアルを作る」などがあげられています。
会社にとって負担が重すぎる場合は例外とされていて、診断がない場合は会社の義務というより仕事の進め方の相談になりやすいので、まずは小さなお願いから相談してみましょう。

発達障害で仕事できないと悩んだときの相談先5つ
一人で考え続けると、どうしても視野がせまくなってしまいます。
仕事できないと悩んだら、発達障害の人の仕事を支える専門の窓口を頼ってください。
| 相談先 | どんなところ | 診断・手帳 |
|---|---|---|
| ハローワークの専門援助の窓口 | 障害のある人の職業相談・職業紹介 | 愛知の案内では、手帳がなくても診断があれば利用できる |
| 発達障害者支援センター | 発達障害の人や家族の相談・就労の支援(発達障害者支援法14条) | 受け付けの条件はセンターごとに確認 |
| 障害者就業・生活支援センター | 仕事と生活の両方の相談 | センターごとに確認 |
| 地域障害者職業センター | 職業能力の評価、就職前の支援、就職後の職場適応の援助 | 手帳の要否はセンターに確認(利用の前に電話かFAXで連絡) |
| 就労移行支援 | 原則2年までの間に、働く練習から就職、就職後の定着まで支える福祉サービス | 受給者証が必要(医師の診断書で申請できる自治体もある) |
どこに相談すればいいか迷ったら、まずは住んでいる地域のハローワークか発達障害者支援センターに電話してみるのが早いです。
就労移行支援がどんなサービスかは就労移行支援とはの記事、発達障害の人の使い方は就労移行支援と発達障害の記事にまとめています。
発達障害で仕事できないから辞めるなら|次の仕事で失敗しない進み方
いろいろ試してもつらいなら、辞めることも立派な選択肢です。
大事なのは、次の職場で同じつまずきをくり返さないように、準備をしてから動くことです。
一般枠か障害者枠かを決める
障害者枠で応募するには、原則として精神障害者保健福祉手帳が必要です(障害者雇用促進法37条2項)。
一般枠で障害を伝えるか、伝えないかによっても、働きやすさは変わってきます。
くわしくは障害者雇用とはの記事と発達障害の人の転職の記事を見てみてください。
就労移行支援で働き方を試してから就職する
転職してもまた同じところでつまずきそうで不安なら、就労移行支援で働く練習をしてから就職する方法もあります。
たとえばミラトレ
は、事業所を会社に見立てた擬似就労で、毎日通って働く練習ができる就労移行支援です。
自分に合う仕事の条件や、必要な配慮の伝え方を、働く前に確かめられるのが強みです。
辞めたあとのお金も確かめておく
先に辞める場合は、失業保険をいつから・何日分受け取れるかを確かめておきましょう。
手帳を持っている人などは「就職困難者」として給付日数が長くなる場合があり、就職困難者の失業保険の記事にまとめています。
向いている仕事の条件は、発達障害の人の仕事の選び方の記事、ADHDの人の仕事の記事、ASDの人の仕事の記事も役に立ちますよ。
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発達障害で仕事できない悩み まとめ
- 仕事できない原因が発達障害かは、自分では決められない(診断は医療機関で)
- 当てはまるサインが多くても、まずは「どの場面で困るか」を書き出す
- 適応障害やうつの症状があるなら、仕事の工夫より先に休む・受診する
- 診断がなくても相談できる場所はあり、診断があると使える支援が増える
- 辞める前に配慮・配置転換・休職を試し、辞めるなら準備してから動く
発達障害で仕事できないと悩むのは、あなたの努力が足りないからではありません。
特性と職場の組み合わせを見直せば、働き方は変えていけます。
一人で答えを出そうとしなくていいので、今すぐ相談だけでもしてみてくださいね。
次に読む記事も、気になるところから選んでみてください。
この記事について 執筆:中野ユウ(ヤメアト編集部)/最終更新:2026年10月27日。
私は福祉・医療の専門家ではありません。
この記事は、法律の条文(e-Gov法令検索)と厚生労働省・自治体・ハローワークの公開資料、各社公式サイトの情報(2026年10月24〜27日確認)をもとに整理したものです。
発達障害かどうかの判断や治療、休むかどうかは、主治医と相談して決めるのがいちばんです。
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出典・参考資料
- 発達障害者支援法 2条1項(発達障害の定義)・14条(発達障害者支援センター) e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/api/1/articles;lawNum=平成十六年法律第百六十七号;article=2 (2026年10月24日・27日確認)
- 障害者の雇用の促進等に関する法律 2条1号・36条の3・37条2項 e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/api/1/articles;lawNum=昭和三十五年法律第百二十三号;article=36_3 (2026年10月24日確認)
- 厚生労働省「合理的配慮指針」(平成27年厚生労働省告示第117号)別表 https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-12602000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Roudouseisakutantou/0000112498.pdf (2026年10月27日確認)
- 厚生労働省「発達障害の特性(代表例)」(事業主向けe-ラーニング) https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/koyou/shougaishakoyou/shisaku/jigyounushi/e-learning/hattatsu/characteristic.html (2026年10月27日確認)
- 群馬県発達障害者支援センター「注意欠陥/多動性障害(AD/HD)とは」 https://www.pref.gunma.jp/07/p10710004.html (2026年10月27日確認)
- 厚生労働省「適応障害について」(e-ヘルスネットの写し) https://www.mhlw.go.jp/content/001544302.pdf (2026年10月27日確認)
- 愛知労働局 ハローワーク「障害をお持ちの求職者の方へ」 https://jsite.mhlw.go.jp/aichi-hellowork/newpage_00483.html (2026年10月27日確認)
- 高齢・障害・求職者雇用支援機構「就職支援・相談窓口」(地域障害者職業センターによる支援) https://www.jeed.go.jp/disability/person/person03.html (2026年10月27日確認)
- 厚生労働省「地域若者サポートステーション」 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/saposute.html (2026年10月27日確認)
- 長崎市「障害福祉サービスの申請」 https://www.city.nagasaki.lg.jp/fukushi/440000/448000/p009542.html (2026年10月24日確認)
- ミラトレ公式 https://mirai-training.jp/ (2026年10月24日確認)
